・なぜゴルフすると税金がかかるの？
・消費税以外にもゴルフにも税金かかるの？
と常日頃思っている方、多いと思います。「ゴルフ場利用税」を何気なく払ってますが、そもそもコレはなんなのーー？ってボクも思います。
そこで当記事では、なぜゴルフ場利用税が導入されたのかの背景や歴史を説明。またゴルフ場利用税をめぐる現在の動きを解説します。
この記事を読んでいただければ、ゴルフ場利用税の今後の行方が理解でき、ゴルフ場利用税に対抗する手段も解説していますので、ぜひご一読ください。
Contents
なぜ？なに？ゴルフ場利用税
Q：日本では税金を徴収されるスポーツがあります。なんでしょうか？
A:ゴルフ！
正解ですーー！とちょっとしたクイズになりそうですね。他に消費税以外に税金かかるスポーツなんて聞いたことですね。。。
ゴルフ場利用税の歴史
ゴルフ場利用税の歴史をひもとくと、今から70年前の1950年に地方税法の1つ『娯楽施設利用税』として制定されました。都道府県はゴルフ場・パチンコ・麻雀・ボーリング・ビリヤードの各施設を利用すると税金を課すことができたんです。
驚きですね。
1989年の消費税導入を機に、ゴルフ場以外は税率が低かったり、税金がかかる施設あったりなかったりとバラバラだったので、『娯楽施設利用税』は廃止されました。
ただゴルフ場は税率が高く、貴重な収入源だったためか名称を変えて存続。ゴルフ場を利用する際に課税される『ゴルフ場利用税』として生き残りました。
また1989年の消費税導入までは1940年に制定された物品税ってのが生きていました。時代によって課税対象が変わっていますが、生活必需品ではなく贅沢品に課税。ゴルフクラブも贅沢品として課税対象でした。
消費税導入で廃止されたので、ホントに良かったです。
なぜゴルフすると税金払うの？
この税金はゴルフ場ごとに１〜８級までの等級が決まっており、ゴルフ場がみなさんから集めて、国ではなく都道府県と市町村に納められます。等級と金額はこんな感じです。
- １級：1,200円
- ２級：1,100円
- ３級：1,000円
- ４級：900円
- ５級：800円
- ６級：600円
- ７級：500円
- ８級：400円
総務省の資料によると、平均すると5級800円くらいといわれ、全国で年間約450億をゴルフファーから徴収。そのゴルフコースがある市町村が７割（約315億）をもっていくようです。
１回１回は少額ですが、月１ゴルファーでも年間9,600円。１ラウンドくらいできますから、バカにできません。
そんなバカにできないこの税金が、生き残ってる名目は以下の通りです。
- ゴルフ場への道路は一般市民はあまり利用しないので、整備・維持費はゴルフ場の利用者が負担すべき。
- ゴルフはお金がかかる娯楽。そのゴルフをするのだから、お金もってるよねという贅沢税な意味。
「なぜゴルフをすると税金を払わなければならないのか？」の最大の理由がこの２つです。
贅沢税っていわれると、ちょっと腹立たしいです。こっちはないお金をしぼってしぼって、家族に白い目で見られながらゴルフしてるのに。
ちなみに以下に該当する方々は非課税になります。
非課税となる場合
- 18才未満・70才以上の方が利用する場合
- 身体障がい者の方が利用する場合
- 国体のゴルフ競技の場合
- 学校の先生・生徒が部活動として利用する場合
贅沢税というならば、「年収○○○万円以下は非課税」とか、こーいうのもアリですよね。だったら毎回、源泉徴収票をもっていきますよ！
現在のゴルフ場利用税をめぐる動き
そんな70年前の法律に黙って従っているゴルフ関係者ではありません。撤廃にむけて、いろいろ動いています。
こんなポスター、ゴルフ場で見かけたことありますよね？
ゴルフ関連諸団体が結束して「日本ゴルフサミット会議」と称し、様々な活動をおこなっています。
さきほど非課税になる場合を紹介しましたが、コレも2003年に決まったモノ。以外と歴史が浅いんです。
その後もゴルフ関係団体や関係省庁もゴルフ場利用税の撤廃についており、興味深いのが文部科学省の外局であるスポーツ庁が廃止を求め、2013年から毎年要望書を提出しています。
また、廃止がダメだったら、非課税の対象者を拡大しよう！って動きもあります。
18才未満・70才以上の方が利用する場合
30才未満・65才以上の方が利用する場合
読んでみると意外と面白いです。リンクを貼っておきますね。
ただ残念ながらご存知の通り、撤廃や非課税対象の拡大には至ってません。
超個人的なゴルフ場利用税への対抗策
ゴルフ場利用税がある限りは払わないといけません。納税は国民の義務ですからね。ルール違反はいけません。
なので、ルールの範囲内で、個人でできるゴルフ場利用税への対抗策を考えてみました。
日本国内ではゴルフをしない
このゴルフ場利用税、世界中を見渡しても日本だけしかないんです。海外ではこんな税金を課している国はありません。コレも驚きですねー。
「よし！もう海外でしかゴルフしない！！！！」
なんてはならないですよね。年間１万円前後を節約するために海外でゴルフをするってのは、コスパ悪すぎです。
ただ条件が限られますが、車で行ける海外のゴルフ場があります。
米軍基地内のゴルフコースです。日本国内にありますが、日本じゃない。入場にパスポートが必要な、日本の法律が適用されない場所です。現状、９コースあり、東京・神奈川で計３コース。
- 多摩ヒルズゴルフコース（東京／18ホール／パー72）
- アツギゴルフクラブ（神奈川／18ホール／パー72）
- キャンプ座間ゴルフコース（神奈川／18ホール／パー72）
ここならゴルフ場利用税がとられません。さあ、皆さん、ここを利用してください！！！
んん？予約方法がわからないですって？？
はい、ボクもよくわかりません。。。
どうも米軍関係者・自衛隊関係者などの紹介・同伴がないとラウンドできないようです。すいません。
目には目を。税には税を。
ゴルフ場利用税を払わない方法ではなく、回収する方法でいきましょう。しかもルールを守った違法性が全くない方法です。
そ・れ・は、ふるさと納税です！！！！
皆さん、さすがにもう「ふるさと納税」を活用していますよね。
「えっ、私は使ったことない」なんていう人はいないと信じたいです。
最強の節税方法ですので、ゴルフ場利用税を払った分は「ふるさと納税」を使って、返礼品をもらう＆住民税・所得税を控除されちゃってください。
ちなみにゴルフ関連もたくさん出ていますが、返礼品はゴルフボールが最適解だと断言できます。
時代にあわないゴルフ場利用税は廃止されるのでは？
と思う方もいらっしゃると思います。
結論からいうと、廃止される可能性は低いです。
- 市町村の貴重な財源となっている。
- しかも徴収したゴルフ場利用税の使い道は自由。
この代替となる税収がない限り、残念ながらゴルフ場利用税が廃止されることはありません。「10％の消費税増税」「ゴルフが東京オリンピックでの公式種目」など近年はいろいろ撤廃チャンスがあったのですが、ダメでしたね。
撤廃要望側は「ゴルフは昔のような贅沢な娯楽ではなく、健康を促進する近代的なスポーツである」という現代の一般的に定着している正論を主張しても、受け付けてくれません。論点がズレてますからね。各自治体側の重要な問題は「お金」なわけです。
きっとどこまでいっても、平行線で結論はでないでしょう。
近い将来、人間が働かないでAIロボットが働く時代が来たら、撤廃されるかもしれません。
そんな時代くるの?!と思うかもしれませんが、最近の最先端技術を見るとボクたちが生きている間に来そうな気配ですよ。
ゴルフ場利用税のまとめ
ゴルフ場利用税のまとめ
- 平均して１回800円、税金を払っている。
- 現状、撤廃される可能性はゼロ。
- 非課税の対象者が拡大される可能性は少しアリ。
- ゴルフ場利用税を払う分、ふるさと納税を最大限活用しましょう。
以上となります。
繰り返しますが、納税は義務です。決められているならば、キチンと払いましょう。
ただし、税金の歴史や仕組みを知れば非課税や控除になる場合もありますので、正しく理解して楽しいゴルフをラウンドしましょう〜。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。